かつて日本においては、化石燃料の代わりとなるエネルギーとして原子力発電に大きな期待が寄せられていました。しかし2011年の東日本大震災と、これに伴う福島第一原子力発電所の事故を受け、現在国内のほとんどの原子力発電所が稼働を停止しており、今後の再稼働についても困難が予想されています。この結果、日本のエネルギーには大きく2...

2017年6月、米国のドナルド・トランプ大統領が脱退を表明するなど、最近なにかと話題になった「パリ協定」ですが、そもそもパリ協定ではどのようなことが決められ、世界各国にはどのような取り組みが求められているのか、またパリ協定がビジネスや生活にもたらす影響とはどのようなものなのか、はっきりとは答えられないという方も、実は多...

安定供給のための取り組み 日常生活や社会活動を維持していくためにはかせないエネルギー。ですが、日本はエネルギー自給率がとても低い国です。2018年の日本の自給率は11.8%で、ほかのOECD諸国と比べると低水準となっています。10年ほど前の2010年には自給率が20.3%あったのですが、さまざまな要因が重なり、現在の水...